日本連邦帝国島 - 中立主義恒星連邦【N.P.S.U】

初めに

ここに書いてあることすべてが事実ではありません。

以上のことを踏まえて、小説や歴史などの参考までにご覧ください。

概要

国号

大豊栄連合帝国

|英名|United Empire of Hoei

国歌	我が祖国
通貨	帝国円
元首	日本帝国皇帝
公用語	日本語
所属同盟	中立主義恒星連邦
所属星間連盟	インフィニティ工業栄国連合
志向	工業志向

歴史

詳しい歴史は、記録されていない。
これは、オーナーが歴史の編纂などに対する意識が希薄だった、歴史書の内容が一部欠如している、一度国が滅んだため歴史が継続しなかったなどの理由で、正確な歴史は判明していない。近現代の有力な説では、ＮＰＳＵ前身のＨＳＰＭＦ誕生のころから開発が進んでいると考えられる。(T2000～3000ごろ)
オーナーの記憶でも、初代の島は3000～4000ターンは開発が継続されていたため、この説がもっとも正しいとされているが、やはり記憶があいまいであるため、はっきりとしない。
以前は、石油王、水産王、宇宙王を受賞している。

初代の島は、現在の水準まで発展していたと考えられる。そのご、長期の開発中断や、怪獣の襲来、災害などで壊滅し、島は放棄された。
その後、全世界に散らばっていた国民が再び集結し、現在の位置に新しく入植したのは、６３８１ターンの事である。
原油危機時には、陸上油田より海底油田に依存しており、生産が減っても備蓄で乗り越えるなど、影響はまったく無かった。というか、生産自体減ることなく危機は過ぎ去った。
その後、現在に至る。
我が島の歴史は、途中中断した時期もあったが、箱庭で現存する中では最っとも古参に属する。

年表

太古(約3年前)	第一期建国
大昔	HSPMF副盟主就任
T6381	第二期建国
T7070	CHIP副議長・理事に就任
T8267	L.B.S.-塞郭島戦争に従軍
T9222	NPSU体制へ移行・Supernova就任
T9500～10000？	Supernova辞任
T10090	中央官庁再編
T10222	大規模騒乱発生
T10258	大規模騒乱収束
T10362	国名を日本連邦帝国から日本帝国へ改称
T11457	国名を日本帝国から大豊栄連合帝国へ改称
T12016	MAXIS第一号完成
T12020	一億人計画開始・第一次大規模国土改造計画終了

地理

我が帝国は、中央の本島を中心に、北の帝国島、南島、北大島といくつかの小島を領土としている。
以前は本島、北大島、南島の三島はつながっていたが、大規模国土改造計画によってそれぞれ分離された。
それぞれの島は開発によって時代ごとにさまざまに変化していて、自然海岸はほとんど残されていない。帝国島に至っては、中心の死火山以外は完全に埋立地で構成されている。

本島

本島は東部のキャピタル・ゾーン、西部のビジネス・エリアに分けられている。人口は約1800万人。
古くから帝国の政治・経済、文化の中心として栄え、帝国議事堂、西京証券取引所、大企業の本社、各種行政機関などが集まる。現在は政治機能がキャピタル・ゾーンに、経済機能がビジネス・エリアに集約されている。人口が多く、島全体が香港やシンガポールのように都市化されていて、高層ビルが立ち並んでいる。
交通機関もよく整備されていて、道路、高速道路、鉄道が全島の隅々までめぐらされている。
文化施設も多く、帝国大学工学部、帝都大学、西京大学、鉄学院大学、中央芸術大学、帝都劇場、帝都博物館、総合美術院など、帝国でも有名な文化・教育施設が多く立地している。

帝国島

全面積の90％以上が人工の埋立地で構成されていて、唯一自然にでき陸地が(12．2)の山である。人口は約900万人。
帝国島の歴史は、活動の終わった山の鉱産資源に目をつけた帝国財閥が山に鉱山を作り、その周辺に資源積み出し用の港を建設したのが帝国島の始まりとされる。その後、工場の移転、工場・鉱山・港湾労働者用住宅の建設、本島との交通機関の整備などをえて現在にいたる。
帝国の工場の全てが島とその周辺に存在していて、大規模国土改造計画以来はインダストリアル・エステートと呼ばれる。

南島

帝国の南西にある小さい島。人口は約620万人。
大規模国土改造計画以前は人口300万人、農業研究の中心地。同計画以後、農業研究所の移転と入れ替わりに帝国大学が同島に設立され、学園都市として発展した。大規模国土改造計画以来、ラボラトリー・エリアと呼ばれる。

北大島

面積の大部分が農業地区となっている。人口は約1300万人。
以前は南島同様、本当と陸続きになっていた。大規模国土か造詣各以来、運河の開通によって独立した島となった。
面積の大部分が農業地区に使われていて、集約型高層農場が大規模に運用されている。
同島には初期の高層ビル「日本ツインタワー」が存在し、現在も利用されている。だが、ビジネス。エリアの整備や老朽化などで、近いうちに解体される予定である。
大規模国土改造計画以後、農業の漁業転換で農業規模は多少減ったが、現在も国民の胃袋を満足させる食料を生産している。同計画以来、ファーミング・アイランドと呼ばれる。

行政区分

7都府県と多数の市区町村が設置されている。より大きな区分であるエリアは、大規模国土改造計画後に新しく作られた名称で、一般には普及していない。
以前はより大きな州が設置されていたが、連邦制の廃止に伴い廃止された。

現在の都府県()内は所属エリア

西京都(キャピタル・ゾーン)
御大師県(キャピタル・ゾーン)
南海県(ラボラトリー・アイランド)
国南県(インダストリアル・エステート)
帝国島県(インダストリアル・エステート)
阪神府(ファーミング・アイランド)
牧坂県(ファーミング・アイランド)

首都

首都は西京市。同市は本島全域を市域とし、キャピタル・ゾーンとビジネスエリアの2地区に区分されている。
市街地全体に高層ビルが林立し、美しい夜景から別名ラ・メイユール・ヴィラージュともよばれる。(フランス語で最高の街という意味。)

政治

概要

立憲君主制、議会内閣制、三権分立が採用されている。
国家元首である皇帝を頂点に、その下に内閣、帝国議会、裁判所が設置されていて、明治憲法下の日本の政治体制をイメージすると分かりやすい(ただし、若干の相違はある)。
憲法上、皇帝が司法・立法・行政全てを行う権利を持っている。ただし、行政は皇帝が内閣に依嘱する形で、立法は皇帝の案を帝国議会が同意する形で、司法は裁判所が代行する形で行われる。現在では形式的なものとなり、実際には各機関が独立してそれぞれの機能を発揮している。

帝国議会

立法権を持ち、皇帝が帝国議会に提出した案に同意する形でその権利を行使する。立法のほか、帝国議会は内閣総理大臣を選任することができ、内閣を承認することもできる。他にも内閣不信任案の可決、内閣・裁判官の弾劾裁判などを行うこともできる。
上院、下院、枢密院の三院からなり、上下院が立法を行い乗員が優位。枢密院は皇帝の諮問機関である。
上院は定員200人、うち100人は華族・勅撰議員。任期6年で解散が無い。
下院は定員400人、任期4年で解散がある。
20歳以上の全国民に参政権があり、被選挙権は下院議員で25歳以上、上院議員は30歳以上の全国民にある。
枢密院議員内閣の推薦と皇帝の任命があった人物のみが議員となれる。このため国民の枢密院への参政権は認められていないが、被選挙権に年齢制限は無い。
以前は衆議院、参議院、貴族院の三院制を採用していた(現在、衆議院が下院、貴族院が上院)。

内閣

内閣は行政権を持ち、これは皇帝からの依嘱という形をとっている。
内閣は議会の信任と皇帝が行政権を依嘱することで成立するため、議会が内閣不信任案を可決するか、皇帝が行政権依嘱を取り消すかすると内閣は総辞職する必要がある。
内閣の長は内閣総理大臣で、帝国議会で選挙により選ばれる。

内閣総理大臣

内閣総理大臣は、我が帝国の政府首班で、内閣を組織する最高責任者。略称は総理、若しくは首相。
下院の解散権、閣僚の任免権を持つ。
制度上は全国民に被選挙権があるが、一般に帝国議会議員のうち上院第一党の党首が就任するのが観衆となっている。ただし、一部例外もある(第2代連邦首相長谷川氏は軍人から臨時勅撰議員として首相就任)。皇帝陛下の勅令で決定されることもあるが、現在のところその例は上記の一例をのぞき無い。
連邦制時代は連邦首相と呼称したが、廃止に伴って現在のものに改称。

歴代連邦首相

任命順	氏名	所属政党	前歴	在任(ターン)
初代連邦	浜松虎之助	民主党	元経済・産業大臣、国鉄総裁	～10078
第2代	長谷川学	無所属	陸軍中将・元首相首席秘書官	10079～10228
第3代	明前純之助	民主党	元内閣官房長官	10228～10333

歴代内閣総理大臣

任命順	氏名	所属政党	前歴	在任
初代	明前純之助	民主党	元内閣官房長官	10333～10740
第2代	池勇太	民主党	通商産業大臣	10741～11399
第3代	久我正司	民主党	副連邦首相・副総理	11400～13355
第4代	藤堂武	共栄党		13356～

閣僚

閣僚は内閣総理大臣に任命される。閣僚はの半数は帝国議会上下両院議員である必要があり、必ずどこかしらの省の大臣である必要がある。一般に帝国議会第一党の議員や党員、その分野のエキスパートが任命されるが、場合によっては無所属や議会第二党の議員が任命される事もある。
以下は現内閣の閣僚一覧である。

内閣総理大臣　藤堂武　(共)
副内閣総理大臣　柳谷幸吉　(憲)
内閣官房長官　朝比奈隆一郎　(新)
総務大臣　小笠原百合子　(憲)
宮内大臣　北島直人　(新)
財務大臣　酒井彰浩　(栄)
内務大臣　韮澤太郎　(栄)
外務大臣　登戸芳郎　(憲)
通商産業大臣　浜松虎之助　(新)
国土開発大臣　増田貴美子　(栄)
海洋開発大臣　村上義明　(憲)
運輸大臣　飯島勇介　(他)
法務大臣　下田諭吉　(栄)
文化教育大臣　栗田麻美　(憲)
科学大臣　門司菊子　(新)
厚生大臣　榊原香　(栄)
陸軍大臣　坪谷晶　(他)
海軍大臣　伊丹健三　(他)
航空大臣　寺島雪太郎　(他)
通信大臣　木内圭一　(栄)
郵政大臣　椎名芳郎　(新)
国鉄総裁　滝幸平　(他)

栄＝共栄党
憲＝憲政会
新＝改新党
他＝民間、他党派など

共栄党　８人
憲政会　５人
改新党　４人
その他・民間　４人
計　２１人

行政機関

行政機関は1府16省2総局45庁8委員会7部1院21局で構成されている。本来なら内部部局になっている部署や委員会、参謀本部、軍司令部までもが外局化されていて自由度が高いため、実質的には1府17省83庁で構成されていると言っても過言ではない。

• 内閣府　総合的にさまざまな(他のどこでも管轄してくれない)部署を管轄

　・自治庁・緊急事態対策庁・総務庁
　・消防庁・空軍局・軍総司令部
　・統合参謀本部

• 財務省　財政・税金・通貨などを管轄

　・国税庁・国家資産管理庁・造幣局
　・印刷局・主計局・主税局

• 外務省　外交を管轄

　・出入国管理庁・移民局

• 宮内省　皇帝および皇族に関するものを管轄
• 運輸省　運輸行政を管轄

　・海難審判庁・高等海難審判庁・港湾庁
　・事故調査委員会・運輸保安委員会・空港局
　・鉄道局・道路局・道路公団
　・海上輸送公団・高速道路公団・造船公社
　・帝国航空

• 国土建設省　国土開発および保全、建設行政を管轄

　・国土保全庁・領海保全庁・災害対策庁
　・建設庁・気象庁・海洋開発庁
　・環境庁・国土地理院・土地管理公団
　・災害研究所

• 通商産業省　経済・産業行政全般を管轄

　・農務庁・農水産物保安庁・鉱業庁
　・工業庁・商業庁・特許庁
　・金融庁・証券監督庁・観光庁
　・貿易庁・公正取引委員会・景気調整委員会
　・林業局・鉄鋼局・食品衛生局
　・水産局・先進農業営団・農業研究所
　・専売公社・豊栄中央銀行

• 国有鉄道総局　国鉄の管理運行を管轄

　・鉄道警察庁・中央管理局

• 内務省　警察・治安を管轄

　・警視庁・警察庁・交通警察庁
　・公安調査庁・国家保安庁・情報部
　・科学捜査研究所・科学警察研究所・防諜本部

• 法務省　司法を管轄

　・地方検察庁・高等検察庁・最高検察庁
　・弁護士資格委員会

• 厚生労働省　社会福祉・衛生管理を管轄

　・労働監督庁・労災庁・社会年金庁
　・国家衛生局・水道局

• 陸軍省　軍事のうち陸軍を所管

　・陸軍司令部・陸軍参謀本部

• 海軍省　軍事のうち海軍を所管

　・海軍司令部・海軍参謀本部

• 文部省　文化・教育行政、宗教などを管轄

　・文化庁・全国教育委員会・教育改革委員会
　・帝国学芸院・大学総局

• 科学省　科学技術と研究を管轄

　・技術開発庁・海洋科学庁・兵器開発局

• 通信省　通信行政を管轄

　・電波放送委員会・ネット局・無線局
　・電電公社・郵便公社・国営放送社
　・帝国放送協会

• 資源省　資源政策を管轄

　・石油石炭庁・金属資源庁・非金属資源庁
　・エネルギー庁・電力開発公社

• 宇宙省　宇宙開発を管轄

　・人工衛星局・天文学局

憲法

帝国憲法が存在する。
帝国憲法は全167条あり、立憲君主制、議院内閣制、民主主義、自由主義、資本主義が明記されている

通貨

帝国円。英語での表記はEY。補助単位として銭。1帝国円＝100銭
国内では、日本円も通用するが、使用されるのはまれ。

使用されている通貨

額面	種類	備考
500000帝国円	紙幣	最高額面紙幣
100000帝国円	紙幣
50000帝国円	紙幣
10000帝国円	紙幣
5000帝国円	紙幣
1000帝国円	紙幣/硬貨	最少額面紙幣/最高額面硬貨・金貨
500帝国円	硬貨	銀貨
100帝国円	硬貨	穴あき・銀貨
50帝国円	硬貨	銅貨
10帝国円	硬貨	穴あき・銅貨
5帝国円	硬貨	アルミ貨
1帝国円	硬貨	穴あき・アルミ貨
50銭	紙幣
10銭	紙幣
5銭	紙幣
1銭	紙幣

経済・産業

基幹産業は鉄鋼、化学、造船、機械など。
特に鉄鋼と化学は全産業に占める生産額が最も多く、全体の6割を占めている。
工業は初期投資が莫大な学になるため、大半が財閥系企業に独占されている。
近年は商業の成長も著しいが、規模は他国に比べるとかなり見劣りする。
農業は機械化・集積が高度に進んでいて、莫大な量の食料を生産している。農業のほとんどは先進農業営団が行っている。

国内の主な財閥（得意分野）

帝国財閥（貿易・重工業）
紀州財閥（流通）
富士原財閥（重工業）
南海財閥（商業・石油）
帝都財閥（金融・証券）
真野財閥（金属・鉄鋼）
国島財閥（重工業・鉄鋼）
五十嵐財閥（金融・流通）
KICグループ（金融・商業）
大日本重工業グループ（重工業・造船）

貿易

主にNPSU圏内との貿易が多く、全体の半数を占めている。おもな輸出製品は鉄鋼と化学製品。最近は鉱産資源の輸出も始まっている。

主要輸出品目

　米、機械、化学製品、鉄鋼、石炭、ジルコニウム

主要輸入品目

　機械、自動車、すず、マンガン、原油、各種原料

資源

資源の量や種類は非常に豊富で、石炭と鉄鉱石が特に多い。石油資源も豊富で、調査の結果、巨大な油田が埋蔵されていることが判明している。
以前は石油王を受賞するほどの産油国であったが、今では純消費国に転落している一方、鉱石は純輸出国。
主な資源は石炭、石油、鉄、鉛、硫黄、石灰石、ジルコニウム、天然ガス。

交通

道路交通と鉄道が主な交通機関。貨物輸送では海運も盛ん。

軍事

陸軍、海軍、空軍、戦略ミサイル管理局の四種類があり、海軍に最も力を入れている。
軍事費は全予算の2割を占めているが、99％が国産兵器であるため、開発費や製造費がかさむ欠点があり、徴兵精度がないため質量ともに(比較的)劣る。

陸軍

常備兵力12万人、予備兵力3万人。
主力装備は戦車2000両、各種砲類4000門、陸軍戦闘機100機、武装ヘリコプター500機など。
専守防衛が基本で、戦時のみ国外に出て活動を行う。
主力戦車である00式戦車は世界トップクラスの性能を誇る。
一般に、普段はあまり脚光を浴びない。

海軍

常備兵力6万人、予備兵力9千人。
戦略ミサイル管理局と並ぶ主力。
主力装備は各地に展開するイージス艦、および潜水艦。
装備のほとんどは劣化しないよう処理され保管されている(モスボール)。